4%ルールは日本人にも当てはまるのか?私が「定率4%」をやめて選んだ取り崩しルール

「資産の4%なら毎年取り崩しても大丈夫」

FIREや資産の取り崩しについて調べると、
必ず出てくるのが「4%ルール」です。

シンプルで分かりやすいので、私も最初は
「なるほど、これを目安にすればいいのか」と
思っていました。

でも、よくよく調べてみると、4%ルールは
アメリカの研究がもとになっています。

税金も、為替も、年金のしくみも違う日本に住む
自分が、そのまま当てはめていいのかな……と
引っかかったんです。

結論から言うと、私は
「定率4%で取り崩す」というやり方は
採用しませんでした

そのかわり、自分なりの取り崩しルールを作って、
いまは一部すでに実践しています。

この記事では、その理由と中身を体験ベースで
書いていきます。

この記事でわかること

  • 4%ルール(トリニティ・スタディ)の中身と、その「前提」
  • 日本人にそのまま当てはめにくい4つの理由(税金・為替・債券・年金)
  • 私が「定率4%」をやめて実践している取り崩しルール
  • このやり方のメリットと、正直なデメリット
目次

そもそも「4%ルール」とは?

最初に、4%ルールがどんなものか
簡単におさらいします。

4%ルールは、
ウィリアム・ベンゲンの研究や、
アメリカのトリニティ大学の研究者による
「トリニティ・スタディ」などをもとに
広まった考え方です。

ざっくり言うと、こういう内容です。

退職時の資産に対して、
毎年4%ずつ取り崩していけば、
長い期間が経っても資産が
残っている可能性が高い。

たとえば資産が3,000万円あれば、
その4%にあたる年120万円を取り崩しながら
生活する、というイメージですね。

「資産の25倍を貯めればFIREできる」と
よく言われるのも、この4%(=25分の1)が
根拠になっています。

考え方としてはシンプルで、
目安としては今でも役に立ちます。

ただ、ここで大事なのがこの研究の「前提」です。

  • 対象はアメリカの過去のデータ
  • ポートフォリオは株式と債券を組み合わせ
  • 取り崩し額は税金を引く前の数字

なお、トリニティ・スタディが検証したのは、
15年・20年・25年・30年といった複数の保有期間。

「4%なら大丈夫」と一口に言っても、
期間や資産配分しだいで結果は変わってきます。

ここが、私が「日本人の自分にそのまま当てはめて
いいのかな?」と引っかかったポイントでした。

4%ルールは日本人にもそのまま当てはまるのか?

私の考えは、「目安としては参考になるけれど、
そのまま当てはめるのは難しい」です。

理由1:日本では取り崩しに「税金」がかかる

4%ルールの4%は、税金を引く前の数字です。

一方、日本では株式や投資信託を売って
利益が出ると、その利益に対して
約20%の税金がかかります(配当も同じ)

たとえば「年120万円を取り崩そう」と思っても、
その中に含まれる利益分には課税されるので、
手元に残るお金は額面より少なくなります。

「4%取り崩せば年120万円使える」と単純計算
すると、思っていたより手取りが少なくて慌てる、
ということが起こりえます。

NISA口座の中で完結する部分は非課税ですが、
それ以外は税金を見込んでおく必要があります。

理由2:為替で「取り崩せる額」がブレる

4%ルールはアメリカの研究なので、
当然ドル建ての話です。

私もアメリカの株式を持っていますが、
日本で暮らす以上、使うのは円です。

ドルの資産を円に換えて生活費にあてるとなると、
そのときの為替レート次第で、手元に入る円が
変わってしまうんですよね。

円安のときはありがたいですが、
円高に振れると同じ4%でも円に直したときの
金額は目減りします。

「ドルで4%」と「円で使う」のあいだには、
為替というもう一段のブレがあるわけです。

理由3:そもそも私は「債券」を持っていない

ここが個人的に一番大きい違いでした。

トリニティ・スタディは、
株式と債券を組み合わせたポートフォリオ
前提です。

債券は株式が下がる局面でクッションになり、
取り崩しを安定させる役割を持っています。

でも、私のポートフォリオに債券はありません。

理由はシンプルで、現金と株式だけのほうが、
自分にとっては管理しやすいからです。

私は債券のかわりに「現金」を厚めに持って、
それをクッションにしています。

このあたりの「自分がどこまで値動きに耐えられるか」という話は、
債券は40代から組み込むべき?わが家のリスク許容度の考え方 にも
まとめています。

前提のポートフォリオが違えば、
4%という数字をそのまま当てはめる根拠も
変わってきます。

理由4:日本には「公的年金」がある

これは日本に有利に働く違いです。

トリニティ・スタディは、基本的に
「資産の取り崩しだけで生活する」
前提の研究です。

でも日本には公的年金があるので、
老後は年金+取り崩しの合わせ技になります。

つまり、生活費のすべてを資産の取り崩しで
まかなう必要はありません。

その分、取り崩し率を欲張らなくても
よくなります。

ただし、会社員を辞めると国民健康保険や
国民年金への切り替えコストが増えます。

この点は別途見ておく必要があります。

こうして並べてみると、4%ルールは
「考え方の出発点」としては役立つけれど、
日本人の自分がそのまま使うには調整が
必要だと感じました。

だから私は「定率4%」をやめました|実践している取り崩しルール

ここからが本題です。

4%ルールを目安として参考にしつつ、
私が実際にやっているのは
「定率で4%取り崩す」ではないやり方です。

「私はこうしている」という一例として読んでください。

ポートフォリオは4つを「各25%」で持つ

まず、私は資産を次の4つに分けて、
それぞれ25%ずつを目安に持っています。

資産クラス役割
現金暴落時のクッション・生活の安心材料
日本高配当株円で受け取る配当の柱
米国高配当株ドルで受け取る配当の柱
S&P500(インデックス)値上がり益で資産全体を育てる

債券は持たず、そのかわりに現金を1つの柱として
25%確保しているのがポイントです。

これは「現金+株式」のほうが、
自分には分かりやすく管理しやすいからです。

日本高配当株をどう分散しているかは
日本高配当株を約100銘柄に分散している理由
まとめています。

インデックス部分の考え方は
S&P500とオルカン、私はこう使い分けています
ご覧ください。

取り崩しは「上限を超えた分」だけ

そして取り崩し方が、
4%ルールと一番違うところです。

私は各資産クラスに上限を決めていて、
上限を超えた分だけを取り崩すようにしています。

定率で「毎年◯%」と決めて売るのではなく、
増えた分だけ使う、というイメージです。

仮に資産が2,000万円だとして、
具体的に書いてみます。

  • 4つの資産を25%ずつ=各500万円を上限の目安にする
  • たとえば米国高配当株が値上がりして510万円になったら、超過分の10万円を引き出す
  • 判定は資産クラスごとに行う(増えた資産だけを取り崩す)

こうすると、取り崩しと同時に
「上限の500万円に戻すリバランス」も
自然にできます。

増えすぎた資産を元の比率に戻しながら、
その差分を生活費にあてる。

一石二鳥のやり方です。

定率4%=「決めた割合を毎年売る」
私のやり方=「上限を超えた分だけ売る」

相場が好調で資産が増えた年はしっかり取り崩し、
増えなかった年は無理に取り崩さない。

この「増えた分だけ使う」感覚が、
自分にはしっくりきました。

すでにこのルールで一部は取り崩しを始めていて、
いまのところ私には合っていると感じています。

配当はどう扱っている?

「日米の高配当株を持っているなら、
配当はどうしているの?」と気になった方も
いるかもしれません。

配当は、基本的に
日々の生活を豊かにするために使っています

定期的に受け取れるお金があると、
暮らしに少しゆとりが生まれます。

私にとって高配当株は、この「入ってくるお金」
を楽しむための柱でもあるんです。

いっぽうで、値上がりして各資産クラスの上限を
超えた分は、さきほどの「上限を超えた分だけ
取り崩す」ルールで対応します。

配当は使って楽しみ、値上がり分は上限で管理する

私のなかでは、この役割分担がいちばんしっくり
きています。

このやり方のメリットと、正直なデメリット

いいことばかり書いてもフェアではないので、
両面を正直に書きます。

メリット:増えた分だけ使うから、無理がない

  • 上限を超えなければ取り崩さないので、暴落時に資産を売り急がなくて済む
  • 取り崩しとリバランスを同時にできて、管理がシンプル
  • 「今年は調子がよかったから少し多めに使える」と、相場と気持ちが連動しやすい

定率だと、相場が下がっている年でも
決めた割合を売ることになります。

私のやり方なら、下がっている年は取り崩さずに
済むので、精神的にラクなんです。

デメリット:取り崩せる額が「相場次第」になる

正直なところ、ここが一番の弱点です。

上限を超えた分だけを取り崩すので、
相場が伸びない年は取り崩せる額が減る、
あるいはゼロになります

「毎年決まった金額が手に入る」という安定感は、
定率4%のほうが上です。

なので、私は現金を25%と厚めに持っています。

取り崩せない年があっても、
現金のクッションで生活が回るようにしておく。

これが前提になっています。

投資に回すお金と、生活を守るお金を分けておく
考え方は 投資を始める前にやっておきたい
「生活防衛費」の貯め方 にまとめています。

取り崩しルールを考えるうえでも、
この「守りのお金」がベースになります。

このやり方が向く人・向かない人

会社員時代の私のように、
「これから資産を取り崩す段階に向けて、自分なり
のルールを決めておきたい」という人には、
参考になる考え方だと思います。

一方で、毎月きっちり決まった額がほしい人には、
定率のほうが向いているかもしれませんね。

どちらが正解という話ではなく、自分の性格と
生活設計に合うかどうかだと思います。

まとめ:4%ルールは「物差し」、使い方は自分仕様で

最後に要点をまとめます。

  • 4%ルールはアメリカ・株式と債券・税引き前を前提にした目安
  • 日本では税金(約20%)・為替・債券の有無・公的年金の4点でズレが出る
  • 私は定率4%をやめ、4資産を各25%・上限を超えた分だけ取り崩すやり方にした(配当は生活を豊かにするために使い、値上がり分を上限で管理)
  • 債券は持たず、現金25%をクッションにしている(シンプルに管理したいから)
  • デメリットは「取り崩せる額が相場次第」。だからこそ現金を厚めに持っている

4%ルールは、そのまま当てはめる「正解」
ではなく、自分の取り崩しを考えるための
物差しだと思っています。

この記事が、その「自分仕様」を考える
きっかけになればうれしいです。

資産形成の全体像は資産を増やす7つの方法|
新NISA・副業・健康への投資まで
まとめているので、あわせてどうぞ。

※本記事は個人の体験・見解の共有であり、
特定銘柄や商品を推奨するものではありません。
投資判断はご自身の責任でお願いします。

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